災害時などに備えて非常用電源の確保を！太陽光の自立運転モード×蓄電池

災害時などに備えて非常用電源の確保を！太陽光の自立運転モード×蓄電池

災害大国と呼ばれる日本。地震や台風など、あなたの住んでいる町でも起こりうる災害に対し自分たちで身を守っていかないとなりません。

記憶に新しい台風15号。千葉県では送電塔2本と電柱84本が倒壊し、ほかにも約2000本の電柱が損傷していることが確認され、神奈川県と千葉県を中心に一時は93万戸が停電するという大規模な事態となりました。

大きく2つに分けてご紹介します！

１．太陽光発電は災害時に非常用電源として活躍「自立運転モード」

台風や地震などで万が一停電した場合、太陽光発電で発電した電気が一定量以上あればその電気を使うことが出来ます。

しかし、そのまま待っていても勝手に使えるようにはなりません。ご自身の手で操作が必要です。パワーコンディショナーを「自立運転モード」へ切り替えする作業です。

 
この作業をすることでご自宅の家電製品が使えるようになります。

※天候の関係などで日照が十分でないと使用する家電製品の動作が不安定になったり作動しない等もあるようですのでそこも注意が必要です。

参考までに1500Wあれば以下のような家電が使えます。

ご覧の通り、様々な必要な家電製品が使用できます。

使えない家電製品はというと…

などを使用するのが難しいようです。

※パソコンなどの精密機器は電気の供給が十分でないとデータが破損する恐れがありますので注意が必要です。

２．太陽光×蓄電池のセットでいつでも安心！

先ほどもお伝えしました通り、日本は災害大国とも呼ばれるほど自然災害から逃れることはできません。2～3日で電気が復旧すればいいですが、台風15号の時のように停電が長期化することも。そんな時のために、継続的に電気を使えるような備えがあれば安心ですよね。その安心を生みだすのが「蓄電池」なのです！！

まず蓄電池とは、充電して電気を貯めておくことができるので必要な時に電気を供給することができる二次電池・バッテリーのことです。様々なタイプや種類の蓄電池がありますが、大容量タイプであれば非常用電源として使うこともできます。電気料金が安い夜間に充電し、日中なども蓄電池で貯めた安い電気を使用すれば、電気料金の節約もできるのが大きなメリットです！

また、太陽光発電で生まれた自然エネルギーの電気を蓄電池に貯めておけば、日が沈んだ後も深夜であってもいつでもその電気を使うことができます。

実際に家電製品をよく使う場面を想像してみてください。仕事帰りの時間帯や子どもが帰ってくる家族の団欒の時間帯に、テレビを観たり夕食の準備などをすると思います。すなわち夕方～夜に集中しますよね。

A．蓄電池のみの利用（太陽光なしユーザー向け）

電気料金が安い夜間に充電し、蓄電池で貯めた安い電気を日中などで使用すれば、1日中安い電気をしようすることが出来るので、電気料金の節約もできるのが大きなメリットです！

B．太陽光発電で作られた電気を蓄電池に貯める（太陽光と同時に設置するユーザー向け）

太陽光で発電する日中はご家庭内で使用し、余った電気を蓄電池に貯めて夜間や発電の少ない曇りや雨の日に使用します。その為電力会社からほとんど電気を買わなくていいのです。年々売電単価も下がってるので売電へ回すよりも家庭内で消費した方がお得な傾向があります。

C．夜間電力の安い時間帯の電気を貯める（売電開始から10年間近のユーザー向け）

FIT終了で売電価格が下がると、そのまま各電力会社へ売電を続けても約7～11円/kWしか買い取ってくれないので、電化でナイト・セレクトのように夜間の電力が安い（12円/kW）時間帯の電気を蓄電池に貯めた方がお得です。発電する日中は太陽光の電気を使用し、余った電気は少しでも売電へ回します。発電しない曇りや雨の日、夜間の電気を蓄電池で貯めた安い電気で補います。

※2019年は卒FITユーザー（売電開始から10年経ち固定価格買取が終了するユーザー）が55万件あると言われており、これから蓄電池を導入するご家庭には国から最大60万円の補助金がでます。

蓄電池導入のメリット

その１　電気代の節約

年々電気代は上昇傾向の電気代。理由として石油・石炭などの燃料費の高騰や再エネ賦課金の高騰など他にも様々な要因があります。

太陽光×蓄電池の導入で蓄電池の導入費用を取り戻せば以後は電気代が大幅に節約されます。太陽光のFIT（固定価格買取制度）終了後は売電するよりもご家庭で使う方がお得です！

その２　停電時の強い味方　　

前項でお話ししたように、自然災害などのもしもの停電時には太陽光が発電していない夜間でもその貯めた電気をご家庭で使用することが出来ます。

その３　導入しやすい補助金制度

政府が勧めているので補助金制度も充実しています。2019年から国の補助金制度、またほかにも各お住まいの地域で補助金が下りることもあるので一度チェックしてみてください。

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